不妊症とは
不妊症は、「妊娠を希望している男女が一定期間、避妊なしの性交を続けて行っているにも関わらず、妊娠に至らない場合」と定義されています。「一定期間」といいますが、およそ1年が目安です（妊娠のために医学的介入が必要な場合は、期間を問いません）。このような症状にお悩みでしたら、お気軽に当院までお問い合わせください。
※「避妊なしの性交を続けて行っている」は、性交の頻度が「月に数回」もしくは「週に数回」程度だと思ってください。
不妊の原因
世界保健機構（WHO）の統計によりますと、不妊症の原因で女性側のみの場合は41％、男性側のみの場合は24％、男女どちらにもある場合が24％、原因不明が11％と報告されています。この結果から、不妊症で悩む方の約半数は男性にも原因があることがわかっています。
以下に当てはまる方はぜひご来院ください
- 妊娠に至らない20代の方
- 1年間程度様子をみていたが妊娠に至らなかった、30代前半の方
- 半年ほど様子をみていたが妊娠に至らなかった、35歳以上の方
- 今後妊娠を希望している30代後半〜40代の年齢の方
- 自分一人では排卵日を予測するのが難しいとお悩みの方
- 妊娠できない原因が分からなくて不安な方
- パートナー側に不妊原因をお持ちの方
- 二人目のお子様を希望している方
不妊症の治療
現在の年齢や不妊期間、治療歴、不妊の原因、程度などを考慮し、患者様に合った治療方法を提案いたします。
不妊治療の流れは患者様の状況によって異なります。
例えば、年齢が40歳以上の方や、精子が非常に少なくてタイミング法や人工授精などの一般不妊治療を行うっても妊娠することが難しい方などは、タイミング法から始めるといったステップアップ法ではなく、初めから体外受精を行うことが良い場合があると提案することもあります。
体外受精
卵巣から採取した卵子を体外で精子と受精させ、その後受精卵になったら子宮に戻す方法です。主に、一般不妊治療では妊娠が難しい方（卵管性不妊症や男性不妊症、子宮内膜症、原因不明不妊など）に向けて行います。
特に高齢女性やAMH値がかなり低く卵巣予備能の低下の著しい方などの場合は、加齢に伴いさらに卵巣機能が低下していく恐れがありますので、他の治療法よりも体外受精を優先して実施した方が良いと言われています。
受精の方法は、精液などに問題がなければまずは、卵子に精子を振りかける方法で行います。しかし、もし体外受精を行っても受精に至らなかった方(受精障害)や、精子の状態が著しく悪い方の場合は、顕微授精（卵細胞質内に直接精子を打ち込む方法）を検討します。
男性不妊症
不妊の原因が男性側にあるのを「男性不妊症」と呼びます。WHOの研究結果によりますと、不妊症で悩む方々の不妊原因の約50％は、男性側にあるとされています。
男性不妊の約90%は、造精機能障害（元気な精子を作り出す機能に、問題が生じるている状態）です。
男性不妊症には先天性と後天性がありますが、後天性の原因は、喫煙や加齢、過度の飲酒、肥満、過度なストレスなどが考えられます。そのため、生活習慣の改善は女性の妊活だけではなく、男性の妊活としても極めて重要です。
甲状腺と不妊症との関係性
甲状腺とは、首の中央部分にある、蝶の形をした器官です。甲状腺ホルモンが正常な場合が、様々な臓器がバランスよく働き健康で活動的に過ごすことができます。
しかし、この甲状腺ホルモンに異常が見られると倦怠感や息切れ、意欲がわかなくなる、眠気、記憶力が低下する、希発月経や無月経など、甲状腺ホルモンが亢進しているか低下しているかによりますが、全身に様々な症状をもたらします。また、甲状腺ホルモンは卵胞の成長にも必要不可欠なため、甲状腺ホルモンの分泌が不十分だと卵胞は発育できなくなるため、排卵もできなくなります。
特に、甲状腺ホルモンが低下する橋本病のような甲状腺機能低下症にかかると、無排卵や無月経といった症状が現れやすくなります。一方、甲状腺ホルモンが亢進（多すぎる）するバセドウ病のような、甲状腺機能亢進症にかかると流産・早産のリスクが高まるとも言われています。さらに、母親の甲状腺機能異常(甲状腺機能亢進症)が、一時的な胎児の甲状腺機能亢進症の発症リスクも高めるとされています。そのため、不妊治療と並行して甲状腺機能異常に関しても適切な治療が大切になります。
国立社会保障人口問題研究所の調査（2015年）によりますと、不妊を心配したことのある方は35％で、実際に不妊症検査治療をした方は18.2％もいると報告されています。どちらの数値も、前調査（2010年）での数値より増加していることから、不妊症に悩む方は増加傾向にあることが分かります。
当院では、自身が不妊症になっていないかを確認したい方々に対して、不妊ドックの検査を実施しております。ご希望の方はお気軽にご相談ください。
治療費・助成金制度
国立社会保障人口問題研究所の調査（2015年）によりますと、不妊を心配したことのある方は35％で、実際に不妊症検査治療をした方は18.2％もいると報告されています。どちらの数値も、前調査（2010年）での数値より増加していることから、不妊症に悩む方は増加傾向にあることが分かります。
当院では、自分が不妊症になっていないかを確認したい方々に対して、不妊ドックの検査を実施しております。ご希望の方はお気軽にご相談ください。
治療費
妊症の検査、治療は、保険適用内のものと自由診療になるものがあります。2022年4月より、人工授精や体外受精・顕微授精・胚凍結などの治療にも保険診療が適用されることになりました。ただし、一部の治療は自由診療の対象のままとなります。
